現金過不足とは、手元にある現金と帳簿の残高が一致しない状態のことです。
現金過不足が発生した場合は、帳簿残高を手持ち現金の残高に合せます。
残高を合わせるために使用する勘定科目も、「現金過不足」です。

現金過不足は、残高が合わない原因が判明するまでの一時的な勘定科目です。
決算をまたいで使用することはできないため、早めに原因を追究する必要があります。
事業を運営していると、ある程度の現金過不足は発生するものです。
しかし、事業規模に対して現金過不足の割合が高いと、銀行や税務署から不信感を持たれる可能性があります。
手持ち現金と帳簿残高を日々確認して、なるべく現金過不足が発生しないように心がけましょう。

現金過不足が発生する原因は、主に現金管理のミスと記帳のミスがあります。

現金管理のミス
・売上代金の受取額の差異
・経費精算額の差異
・お釣りの受け渡し額の差異
・現金の数え間違い

記帳のミス
・金額の入力間違い
・入力忘れ
・二重入力

どれも気を付ければ防げるミスですが、忙しい中で仕事をしていると、注意力が散漫になってしまいます。
ダブルチェックをするなど、ミスが発生してもカバーできる管理体制を整えるのがおすすめです。
また、可能性は低いですが、横領や盗難などの犯罪が発生している可能性もあります。
数万円・数十万円単位の現金過不足が発生する場合は、横領や盗難も視野に入れて調査するといいでしょう。

ここでは、現金過不足が発生した際の、具体的な仕訳方法を解説します。
基本的には、帳簿を手持ち現金の額に合せます。

・帳簿残高より、現金が1,000円多い場合
現金　1,000　/　現金過不足　1,000

・帳簿残高より、現金が1,000円少ない場合
現金過不足　1,000　/　現金　1,000

調査をして現金過不足の理由が判明したら、以下のように仕訳します。

・不足していた1,000円が、消耗品購入の仕訳漏れの場合
消耗品費　1,000　/　現金過不足　1,000

決算までに原因が分からなかった場合は、雑収入または雑損で処理します。

・現金1,000円が過剰となっていたが、原因は分からなかった場合
現金過不足　1,000　/　雑収入　1,000

現金過不足を雑収入や雑損に振り替える際に、実際に消費をしているわけではないため、消費税は対象外です。